2013/01/28 (月) 0 276

2013年1月21日。 全国紙である朝日新聞の社長が今年の挨拶で述べていることが話題になっています。 ▼消費税きっかけに財務基盤弱い新聞社が経営破たんする可能性 朝日新聞の木村伊量社長「年頭あいさつ」で言及 http:/...続きを読む

2013/01/24 (木) 0 315

「アベノミクスでデフレ脱却はできるのか?」の続きです。 次々と打ち出される経済政策ですが、果たして効果はあるのでしょうか? 日本は来年、2%を達成するまで無期限緩和を実施すると発表しています。 ▼日銀、2%物価目標を決定...続きを読む

2013/01/23 (水) 0 502

2013年1月21日のニュースで、ヤフーがネットで内職ができる新サービスを開始しました。簡単な作業をこなすと、ヤフーポイントがもらえる、というものです。今のところ所要時間は3分程度で、稼げるポイントは2~3ポイントです。...続きを読む

2013/01/16 (水) 0 257

新年明けましておめでとうございます。 今年は新政権がどこに向かうのか、とても気になりますよね。 特にビジネス関係はどうなるのか? デフレは克服されるのか? この2つは死活問題だと思います。 何回かに分けて今後の動きを予測...続きを読む

2012/12/30 (日) 0 299

■外国語講師・通訳士の未来は? 外国語講師・通訳士の生きる道は修羅道です。 例えば最近話題になっているiPadを使った専属通訳の呼び出しサービスは脅威です。 グローバル化による外国語の壁は中々崩せない、あるいは自動翻訳の...続きを読む

2012/10/17 (水) 0 344

■ウェブプログラマーの未来は? ウェブプログラマーの生きる道は修羅道です。 「半導体の集積密度は18~24ヶ月で倍増する」というムーアの法則に関連するIT業界は技術革新が非常に早く、要求される技術もそれに従います。 よっ...続きを読む

2012/10/17 (水) 0 325

■ウェブデザイナーの未来は? ウェブデザイナーの生きる道は修羅道です。 「半導体の集積密度は18~24ヶ月で倍増する」というムーアの法則に関連するIT業界は技術革新が非常に早く、表現手段もそれに従います。 よって、新しい...続きを読む

2012/08/22 (水) 0 276

前回はデフレに強い職業は何か? ということで、仏教の六道になぞらえて職業を分類し、天道と人間道が強いという話をしました。 おさらいとして下記に再掲します。 【天 道】 政治家・官僚・金持ちや特権階級など 天道は天人が住ま...続きを読む

2012/05/28 (月) 0 338

前回はデフレの原因は、本来無料であるはずの第一次産業を有料で付加価値を付けて分配した結果、価値のインフレーションが起き、相対的に実体経済と釣りあわなくなったことが原因という話をしました。 デフレの原因がなんであれ、「グロ...続きを読む

2012/04/30 (月) 0 289

前回はグローバル化が進むとデフレスパイラルになる、という話をしました。 理由は買い手の総数と買い手の経済力は有限だからです。 グローバル化が進み売り手が増えて、価格競争に陥ると各社差別化を図ります。 ところが、差別化をし...続きを読む

2012/03/29 (木) 0 322

前回は、グローバル化によって起きる4つのことについて説明しました。 ・フラット化 ・ゼロコスト化 ・ヘビータックス(重税)とタックスフリー(非課税) ・ゼロサムバースト 今回はグローバル化の問題をおおまかに説明します。 ...続きを読む

2012/03/21 (水) 0 247

10年後にどのような職種が生き残り、どのような職種が食えなくなるのかを予測するには、グローバル化の傾向を知っておく必要があります。 短絡的にこの職種が生き残られないからダメ、と考えてしまいがちですが、グローバル化の傾向を...続きを読む

2012/02/28 (火) 0 265

新連載です。 最近、塾生からの質問で日本がどのように変わっていくのか気になる、ひいては自分がどのような状況に置かれるのかが気になる、という質問をよく頂くので「10年後の履歴書」を考えてみようと思いました。 グローバル化時...続きを読む

2011/03/28 (月) 0 279

不況の最中に起きた大震災。経済の建て直しを最優先課題とした新与党の民主党はリーダーシップを執れずにいます。 原発の問題で日本国政府のやり方はあらかた露呈したように思われます。 隠蔽と嘘。これはどうみても先行き不安ですよね...続きを読む

2010/11/13 (土) 0 238

最近話題になっているTPPですが、これはなんなのか? 別名:環太平洋経済協定、環太平洋戦略的経済連携協定、環太平洋パートナーシップ協定の略とされています。 2006年にAPEC参加国であるニュージーランド、シンガポール、...続きを読む