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Googleがアフィリエイトサイトに警告 内容が薄いサイトを検索結果から大量に排除! 後編

前回の続きです。Googleは味方ではない、という話をしました。だからといって敵というわけではありません。
しかし、Googleの新たなアップデートの度に検索順位が乱高下するというのは事実です。
ネットでビジネスをする上で検索エンジンは必要条件ではありませんが、十分条件ではあるのです。
ここまで検索エンジンが浸透すると数多あるサイトを探しだすのは検索エンジンの力無しでは困難です。
他にも方法がありますが、検索エンジンほど便利なものはないので実質的には独占しています。

つまり、ネットビジネスを行うにあたり、ほぼ必ず検索エンジンの影響を受けてしまうのです。
他人の褌で相撲をとっているようなもので、ビジネスのスタートがネットビジネス=検索エンジン対策という「マイビジネス」ではなく「ユアビジネス」から始めなければならないのです。これは本末転倒ですよね。

しかし、これが現実です。みんなおかしいとは思っているものの現実を変えることができないのです。
だから、あなたの「マイビジネス」検索エンジン次第ということになります。

では、その検索エンジン対策に有効打があるかというとありません。
なぜか? 結論から先に書くと、「Google AdWords広告」が競争入札制だからです。
検索エンジンの広告は「Google AdWords広告」ばかりではありませんが、代表として「Google AdWords広告」を取り上げます。

「Google AdWords広告」というのはGoogleの検索結果に広告を出せる広告サービスです。またGoogleアドセンスというアフイリエイト広告の元にもなっています。
単純な話、Googleは毎年利益を上げ続けています。その収益源は広告だと言われているので

以下は、2013年01月23日のITmediaの記事です。

▼Google決算は増収増益 通年売上高は500億ドルを突破

Google

[note]米Googleが1月22日(現地時間)に発表した2012年第4四半期(10~12月期)決算は、売上高は前年同期比36%増の144億1900万ドル、純利益が6.7%増の28億8600万ドル(1株当たり8.62ドル)だった。非GAAPベースの1株当たり純利益は10.65ドルで、アナリスト予測の10.56ドルを上回った。営業利益は3.2%減の33億9400万ドル(Motorolaの営業損失が3億5300万ドル)で、粗利益率は9ポイント減の24%だった。

(紹介終了)[/note]

2013年10月18日のマイナビニュースには、Googleの売上高の68%はGoogleのサイト(広告)から生じているとあります。

▼Google、予想を上回る7-9月期決算、見えてきた1000ドル超え

米Googleは10月17日(現地時間)、2013年第3四半期(7月-9月)決算を発表した。売上・利益ともにアナリストの予想平均を上回り、ペイドクリック数も好調だったことから時間外

[note]売上の内訳は、Googleのサイトが93億9000万ドル (前年同期比22%増)。これはGoogleの売上高の68%に相当する。Googleネットワークと呼ばれるパートナーサイトからの売上高は31億5000万ドル (横ばい)で、Google売上高の23%。Motorola Mobileは連結売上高の8%に相当する11億8000万ドル (同34%減)だった。

(紹介終了)[/note]

広告が増えているということは、「Google AdWords広告」に出稿する人が増えている、ということを意味します。
「Google AdWords広告」に出稿する人が増えている、ということは、検索エンジン対策(SEO)が徐々に意味を成さなくなっている、ということを意味します。

苦労してサテライトサイトを作り、記事を大量生産したとしても、なんらかのアルゴリズムの調整とアップデートによって順位が下がるので、その労力とコストを測ればGoogle AdWords広告に出したほうが「早くて、効果がある」ということになります。

Googleが今後も売上高を伸ばし続けると思うのならば、同時に「Google AdWords広告」の出稿量が増え、検索エンジン対策が無効化することを知らなれければならないのです。単純な論理ですよね。

つまり、今はまだなんとかなっていたとしても、いずれはネットビジネスを考えるオーナーがほぼ全て「Google AdWords広告」に依存しなければならない未来が待っている、ということです。
では、「Google AdWords広告」を使えばなんとかなるのかというと、そう単純な話ではありません。
なぜなら「Google AdWords広告」競争入札制だからです。

競争入札制というのは、同じキーワードで広告を出す広告主同士で、表示順位を入札で競い合う、ということです。
もちろん、お金をたくさん出した方が同じキーワードでも表示順位が上位にきて、より有利になります。
ビッグキーワードのような検索結果が多いキーワードはライバルが多いので、当然広告単価が高くなり、Googleも潤います。
マイナーキーワードだと広告単価が安かったとしても、そもそもユーザーの母数が少ないので売上に直結しないこともあります。
ビッグキーワード=ライバルが多い市場を抑えた者が勝つ、という図式です。

何が言いたいかというと、このシステムを採用している以上、ネットで稼ぐには最低限広告を出せるだけの資本が必要であり、ネットだけで広告の種銭を稼ぐということが難しくなっている、ということを意味します。
意味分かるでしょうか?

一般的なサイトオーナーが誰でもちょっとSEOをしただけで稼げるということは、「Google AdWords広告」が必要なくなることを意味しますから、それは有り得ないのです。たまたまうまく行っていたとしても、長期的に見ると必ず順位が下がるようにできているのです。

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